ライター： Priyam（プリヤム）
2021年、世界中のブランドやマーケターは「ポスト・コロナ」の生活について、有益なインサイトを導き出しました。中でも目を引くのが、世界的に消費者人気の高いフォーマットとして、動画が急成長したという点です。一例を挙げるとアメリカの人々は、週に3時間23分もスマホで動画コンテンツを視聴していることがわかっています。
このような動画利用者の急増に対応するため、マーケターの間で動画マーケティングへの注目が高まりつつあります。
Wyzowlによる最近の調査によれば、回答者の96%はコロナ禍が原因で動画視聴が増えたと回答しました。専門家たちはこの変化が定着すると考えています。今やZ世代やミレニアル世代がブランドに求めているのは、モバイルに最適化された縦型のショート動画コンテンツだからです。
ECの成長率は2019年には11％、2022年には18％、さらに2025年には24％に達しようとしています。Adobeの予測によれば、アメリカ国内でのEC支出は2022年中に＄1T（133兆円）の大台に乗ると見られます。ECに続いて、動画も急速に成長するはずです。文字通り、動画が次の覇権を握るのです！
目まぐるしく変化する顧客の期待に対して、マーケターはエンゲージメントを中心に対応を急いでいます。そんな中、動画は現代のマーケティングミックスの柱のひとつとして急速に成長してきました。Salesforceによる最新の「State of Marketing」レポートによれば、2021年に最も価値を生んだデジタル手法は動画で、マーケターの90%はすでに動画をエンゲージメント戦略に取り入れています。
今後どうなるのかは火を見るより明らかです。動画が消費トレンドを左右するようになるので、ブランドは顧客の要望に沿ってデジタル体験戦略を考える必要があるでしょう。2022年、企業の今後の成長に影響する6つの動画マーケティング戦略について解説していきます。
動画が顧客エンゲージメント向上の手法として定着した今、ブランドは、自社商品をシームレスに動画に組み込めるショッピング動画に注目しています。目と耳に訴えるという動画の特性によって、顧客はより効果的に商品の特徴を理解できます。顧客は商品紹介に100％没頭することができ、動画上でやり取りしながら、直接、スムーズに購入へと進めるのです。
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これまでのECは、写真とテキストを使った平面的な説明が中心でした。一方、ショッピング動画は買い物体験を大幅に向上させるばかりか、購入までのプロセス全体にわたってインパクトを与え、コンバージョン率アップにつなげます。Fireworkのショッピング動画テクノロジーはこれまでに、さまざまな業種で平均セッション時間を9分も伸ばし、カート追加率を30％上昇させています。
DemandGenReportによれば、86%の消費者がブランドに望むのはインタラクティブで視覚に訴える、オンデマンドコンテンツだといいます。マーケターの40％がすでに何らかの形でショッピング動画を導入し、絶えず変化する消費者行動に対応しているのも当然の流れです。
ショッピング動画は短めに、テキストでのわかりやすい呼びかけ（ハッシュタグが良いでしょう）を追加して、消費者がコンテンツを識別しやすくする必要があります。そして、大事なのは、消費者に楽しい映像体験を提供しつつ、ワンクリックの決済で購入完了できるように、商品へのリンクを見やすくすることです。
ショート動画は、顧客エンゲージメントを高める上で抜群の効果を発揮します。集中力の持続時間が8秒以下となった今、ブランドには顧客の目をくぎ付けにできるショッピング体験が求められます。TiktokやInstagramのReelsのようなプラットフォームは、短時間かつ手軽なコンテンツを求める消費者の間で、大流行しています。
ショート動画で顧客体験のDX（デジタルトランスフォーメーション）を積極的に進め、サイト滞在時間を延ばすことができます。Wistiaの調査により、動画のあるサイトは、動画のないサイトに比べてセッション時間が2.6倍も長くなることが明らかになりました。消費者の買い物体験の中で、動画コンテンツはすでに大きな役割を占めています。Wyzowlによれば、回答者の66%はブログや文字での投稿を読むよりも、ショート動画で商品やサービスについて知る方が好きだと回答しました。
他の形のコンテンツと比べて、ショート動画は視聴完了率が非常に高いのです。Vidyardによれば、消費者の68％は60秒以内の動画なら最後まで視聴すると答えました。現在は、インドでもスマホユーザーの40％以上がショート動画を楽しんでおり、2025年までには6億5000万人近くが、ショート動画を習慣的に視聴すると予想されます。
ウェブストーリーとは縦型のショート動画で、オンラインで人気の高いメディアです。SNS上のストーリー機能とよく似ており、スワイプやタップが可能などモバイルデバイス用に最適化され、現代の消費者向けに作られています。
短時間で観られるストーリーは、ショート動画を好むZ世代やミレニアル世代などの若い消費者の間でヒットしています。そのため、他のコンテンツよりも視聴完了率が高く、86％もあります。
Googleによれば、すでに2000万本以上のウェブストーリーがオンラインに存在しており、さらに毎日10万本もの新作が検索インデックスに追加されているといいます。2020年10月以来、ウェブストーリーを備えた6500件の新ドメインが誕生しています。
InstagramのReelsやTiktokのようなショート動画プラットフォームの大流行のおかげで、ストーリーは若い消費者の間で人気が高く、Z世代の70％、ミレニアル世代の59%にとって、ストーリー視聴は当たり前の習慣となっています。
企業の観点からすれば、ストーリーはエンゲージメント戦略の柱の1つです。平均的なユーザーは、11～15ページのウェブストーリーを視聴すると推測できるからです。
ディズニー傘下のスポーツ専門チャンネルESPNは、縦型動画の高いエンゲージメント力を生かしてデジタルアプリ体験を一新しようと、ウェブストーリーのフォーマットを取り入れました。
ウェブストーリーは顧客体験を向上させ、トラッキング能力を改善し、サイトのスティッキネス（粘着性）を劇的に増強して全体的な没入感を高めるのに役立っているのです。
「ポスト・コロナ」の時代にワクワクするオンラインショッピング体験を求める視聴者の間で、ライブコマースは人気を博してきました。長引くロックダウン生活の中で、オンラインショッピング以外の選択肢が狭まったため、世界中のライブコマースの勢いに拍車がかかったのです。
視聴者の80%はブランドのブログ記事を読むよりライブ動画を観る方が良いと答え、82％はSNSの投稿よりライブ動画の方が好きだと答えました。App Annieによるモバイルの現状調査によれば、コンテンツ発信メディアとしてのライブ配信は前年比40％成長しており、この4年間だけでも9倍もの成長を遂げているのです！
Salesforceによる最新の「State of Marketing」レポートによれば、ライブ配信は2番目の人気のあるエンゲージメント手法であり、マーケターの73％はすでにこれを活用しているといいます。
ライブコマースの分野では中国が先進国で、2022年までにGMVにしておよそ＄423B（※56兆4408億円）の売上を達成すると見られています。また、アメリカの市場規模も2024年までに＄35B（※4兆7005億円）に及ぶと予想されています。
Nordstrom、Walmart、Albertsons、Clarks、Aldo、Kraft Heinz、Samsungなどのブランドは、現代の消費者を惹きつける手法としてライブ配信にいち早く注目し、これを取り入れたDXを進めているところです。
「フィジタル」とは、実店舗での買い物とオンラインショッピングの良さをミックスした、「デジタルとフィジカル」のハイブリッド体験を指します。ライブコマースとショッピング動画によって、「ショッピング×エンターテインメント＝ショッパーテインメント」空間が生まれます。顧客はそこで店舗にアクセスし、インフルエンサーや販売員との会話を楽しみ、さらに360度、あらゆる角度から商品をチェックすることができるのです。
消費者の46%は実店舗での買い物を好んでいますが、一方、データによれば購入プロセスの63％が始まるのはオンラインです。オンラインコマースの使いやすさ、利便性、そしてスピードは確かに多くの消費者の心をとらえていますが、その反面、実店舗での買い物の体験的な要素を好む消費者もいます。そんな時に、ライブコマースによる「フィジタル」な体験こそ、まさに理想的な解決法なのです。
EY（Ernest ＆ Young）の最近のホワイトペーパーによれば、消費者の77%は買い物方法を変え、新しい形のオンラインショッピングをあれこれ試しているところだといいます。ポスト・コロナの世界は、「クリック＆モルタル」型のオムニチャネル戦略に基づく、ハイブリッドな買い物体験の時代へ足を踏み入れようとしています。
「ブランド再生」につながるインパクトが低下すれば、広告のROIに悪影響があることは企業も気づいています。他方、動画広告のインパクトはすさまじく、クリック率の低い静止画像の広告に比べて、常に高いパフォーマンスを誇ります。動画広告で、エンゲージメント率は劇的に増加するのです。内容の濃いメディアコンテンツは、特にモバイル視聴に特化した縦型フォーマットなら、効果的に注目度を上げられます。
IAB（インターネットアーキテクチャ委員会）の最近の調査によれば、40%以上のマーケターは絶えず変化する市場のトレンドに対応するため、ショッピング動画広告を導入しています。「ポスト・コロナ」の世界では、閉店数の増加やオンラインソリューションへの需要の高まりによって、ショッピング広告や動画広告が全般的に成長し、「ストアレス」経済が広がりを見せました。
2022年、動画マーケティングは次なる段階に入ろうとしています。最適なソリューションをお探しなら、Fireworkにお任せください。Fireworkのプラットフォームによって、縦型ショート動画やライブ配信、没入感のある動画広告をサイトやアプリ上に展開し、購入までの全プロセスを網羅する「フルファネル型」のソリューションで、顧客エンゲージメントを一変できます。顧客体験のDXを進めるお手伝いなら、是非Fireworkにご相談ください。
（※2022.8月時点でのレート133.43円換算）