この度Loop Now Technologies（本社：米シリコンバレー、CEO：Vincent Yang）は、提供するストーリー型動画マーケティング プラットフォーム「Firework（ファイヤーワーク）」を、ヤマト インターナショナル株式会社（本社：大阪市中央区、東京都大田区／取締役社長：盤若智基、以下ヤマト インターナショナル）が基幹ブランド「クロコダイル」のショッピングサイトに導入しました。
1947年設立のアパレルメーカー「ヤマト インターナショナル」の基幹ブランドである「クロコダイル」。全国889店舗(2022年2月28日現在)を構え、リアル店舗での販売に強みを持っていますが、近年は自社ECの会員化とCRM、自社アプリ導入など、小売企業のDCX（デジタルカスタマーエクスペリエンス）戦略を強化しています。 この戦略の一環として、Fireworkを活用し、スタイリングを訴求した縦型ショート動画を自社ECサイト上に展開。動画視聴者がアイテムを気に入った際に、すぐに購入ページへ遷移できる仕組みを構築しています。
さらに同社では、作成したショート動画を店頭サイネージにも展開し、店頭でのアテンション創出、入店促進、店舗・ECでの訴求内容の統一化といったOMO促進にも活用しています。
2022年5月にリニューアルオープンした店舗では、店頭のサイネージにECサイトと同様のショート動画を流すことにより、来店促進に活用している。
今後は、Fireworkを活用したライブコマースの準備も進めています。ライブコマースでは、スタイリストやスタッフが顧客の反応に応じて着回しコーディネートやTipsなどを紹介し、顧客とのリアルタイム交流を実施。ライブ終了後は、アーカイブをショート動画として活用する方針です。
「Fireworkを導入した理由は、自社ドメイン配信、シームレスなコマース体験、サイマル配信が可能なところが弊社のDCX戦略に最も適したソリューションだったからです。またファッションブランドとしてスタイリングを全面に打ち出すにも相応しい縦型ショート動画は、OMO展開する上でスマホライクな店頭サイネージとの相性も良く、我々が目指すEC、店頭と一貫性を持ったエモーショナルな表現が可能になりました。導入時から動画の再生数や店頭の入店促進にも寄与しており、これらを活かした顧客コミュニケーションの更なる可能性を感じています。今後もLoop Now Technologies社様と先進的な取組を共に行っていきたいと考えております。」
長尾 享諭 - ヤマト インターナショナル株式会社 マーケティング コミュニケーション部長
Fireworkは、縦型ショート動画やライブコマース、動画編集ツール、広告マネタイズを一気通貫で提供する「動画DXプラットフォーム」です。わずか5分で自社のウェブサイトやアプリに、エンジニア要らずで導入が可能です。
昨今、巨大SNSの集客力・マネタイズ力がますます強まり、ブランドやメディアは巨大SNS上でのビジネス構築の必要性に迫られていますが、Fireworkは、その現状にアンチテーゼを唱えています。各ブランドやメディアの自社のドメイン内への集客やマネタイズ強化を支援し、ひいては自社の将来をコントロールできるようにするという、本来あるべき姿のデジタル戦略をFireworkが持つ動画マーケティングソリューションにて包括的にサポートします。
2022年5月現在、世界で700以上のブランドや小売業者、メディア企業がFireworkを導入しています。日本国内においてはアパレルメーカーのヤマト インターナショナルや不動産賃貸仲介のアパマンショップ（Apaman Network株式会社）、メディアにおいては『CLASSY.』『JJ』（光文社）や『dancyu』（プレジデント社）、『madameFIGARO.jp』（CCCメディアハウス）など多様なクライアント様にご利用いただいております。
縦型ショート動画やライブコマースによりサイト内のエンゲージメントやコンバージョンを改善し、売上向上に繋げているほか、店舗を持つブランドにとってはOMO（オンラインとオフラインの融合）の実現、小売企業にとってはリテールメディアの構築、メディア企業にとっては新たなマネタイズの創出など、各企業の動画DXを推し進める原動力になっています。
Firework（Loop Now Technologies社）は、シリーズBまでに累計約300億円の資金調達を行い、グローバルで300人が開発とサービス提供に携わっています。世界17カ国・24時間体制による圧倒的スピードの開発力を武器に、各国でサービスをご活用いただいております。
Fireworkは、縦型ショート動画やライブコマース、動画編集ツール、広告マネタイズを一気通貫で提供する「動画DXプラットフォーム」です。わずか5分で自社のウェブサイトやアプリに、エンジニア要らずで導入が可能です。